《温暖化対策づくりに活用》
東京大学、海洋研究開発機構、国立環境研究所は共同で、2030年ごろまでの近未来の気温変動などを詳しく予測できる計算モデルを開発した。２０年前後の周期で上下する海水温や気温の自然変動の影響を反映した気候予測が可能になり、中期的な温暖化対策に活用できる。予測結果は気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）の第5次報告書に盛り込むことを目指す。